論文、公表ペーパー、フォーラム参加記録
公表ペーパー
専門誌に寄稿した論文、弊社の独自の調査・研究し分析段階のものをワーキングペーパーとして公表しております。


不動産経済ワーキングペーパー

「名古屋のポジション2013」

日本における名古屋のポジションは海の中の小舟のように非常に激しく揺れ動いている。 それは名古屋が東海地方一円の輸送機器関連産業クラスターのフロント都市としてグローバル市場に大きく関与しているからに他ならない。 今回は、日本の都市構造の問題の中で名古屋の今の立ち位置を検証する。
目次
3.名古屋の都市構造
3.1名古屋の都市経済の経緯
3.2輸送機器関連産業クラスター
4.日本の都市構造問題
4.1全国総合開発計画主義
4.2低経済成長の問題
4.3東京一極集中論
4.4産業都市の近代化と進化
4.5日本の都市人口構造
4.6格差問題
4.7コンパクトシティーVSエンドレスシティー
5.新しい都市構造の潮流
5.1経済基軸が台頭するグローバル市場
5.2新しい掲示亜基軸にとって魅力ある日本の経済構造そして名古屋のポジション
5.3グレータ戦略
5.4リニア中央新幹線
5.5太平洋沿岸メガロポリス

2013.12.15プレス公表


不動産経済ワーキングペーパー

「都市構造と金融の問題」

3.11東日本大震災は東京都市圏につながる東日本の経済基軸を破壊し、 グローバル市場のサプライシステムにも大きな影響をもたらした。

それは今後の日本のグランドデザインを根本的に見直さなくてはならない状況になったと言えよう。 東日本大震災からの復旧そして復興と同時に、 今後の新しい日本のグランドデザイン策定に向けて休む事なく進まなくてはならない。

そこで日本の震災直前までの都市構造の問題点を概説し、特に金融との関係において、 今後のグランドデザインの策定に向けて問題を提起する。

2011.9.1公表


不動産経済ワーキングペーパー

最適な経済成長の実現のために
「レバレッジ」

2008年にグローバル経済で金融危機が発生した。 グローバル経済は1980年代以降アメリカを中心にレバレッジを蓄積し続けて経済成長を実現してきた。 しかしその過剰なレバレッジは制御を失い失墜した。レバレッジの本質とはいったい何か? レバレッジの本質的な仕組みを知らずして、この金融恐慌は乗り切れない。 そして最も重要なことは、日本の経済成長の構造的な低迷である。 どのようなビジョンを持って対処しなければならないのかを当論文を通じて議論したい。

現在の日本の経済構造では2%の経済成長が限界である。少しでも景気の制約シナリオに入るとデフレ経済の領域に入ってしまうのが現実である。 これでは、政治の失敗を待たずしていずれ外貨準備を取り崩し、民間の金融資産を食い潰してしまうことは明らかである。これは人口減による日本経済の終焉ではなく、経済政策の失敗による終焉である。 まず日本は地方経済の再構築を行い、地方経済による内需産業経済で2%以上の経済成長を実現する必要がある。これに東京を中心としたイノベーションによる経済成長を上乗せする事により4%を目標とした経済成長を実現する事が望まれる。  その為にはまず、東京の生産性を妨げている余剰の生産労働力をダウンサイジングして、地方経済に転換させる。生産性の高いとい東京と生産性の低い地方との格差を利用して裁定(レバレッジ)経済を活性化させることにより内需経済の再構築を行う必要がある。

2009.8.1公表


不動産経済ワーキングペーパー

名古屋経済圏のポスト2010年
−リニア中央新幹線整備に向かって−

1990年代のバブル経済崩壊以降、 2000年以降名古屋経済圏は「元気な名古屋」に象徴されるように、 日本経済の中でも異色の回復をし、平成のいざなぎ景気超えと呼ばれる経済成長期には、 東京と並んで日本経済を牽引してきた。しかし世界経済の金融恐慌に端を発し、 2008年以降その成長の調整期に入ってしまった。 当ペーパーでは2010年以降の名古屋のポジションについいて議論をする。 特にリニア中央新幹線の整備に向けて名古屋経済圏が取るべきポジションについて議論をする。

2009.6.1公表


2009年
有料
不動産経済ワーキングペーパー


2009年度名古屋賃貸マンション市況

2009公表


不動産経済ワーキングペーパー

栄エリアの再生を考える

栄は名古屋の中心部にある商業集積エリアである。そして中部圏、名古屋経済を代表する商業エリアである。 栄は東京、大阪にある各商業エリアと比較してもこれだけのスペックをもった商業エリアは無く、その可能性は海外からも注目される。
しかし今栄エリアと言うブランドが非常に劣下しているといってもいいだろう。なぜ栄が収益を生まないのかを考えてみる。

2008.6.1公表


不動産経済ワーキングペーパー

流通業の大きなトレンド

流通業に関するレポート


2008.5.1公表


2008年
有料
不動産経済ワーキングペーパー


2008年度名古屋賃貸マンション市況

2008公表


不動産経済ワーキングペーパー

愛知県の観光産業のポジショニング

国土交通省より発表された第2予備調査の結果から愛知県の観光産業の現況を概説する。
国土交通省 宿泊旅行統計 第2予備調査(平成18年6月-8月分) データ解析


2007.4.1公表


不動産経済ワーキングペーパー

日本の地価変動の波及拡散に関するデータ解析および分析

本稿では、日本の地価経済市場がバブル経済からデフレ経済さらにポストデフレ経済へと経済局面が移る中で、国内の都市間において過去の地価変動がどのように波及拡散してこいたかを地価公示データから検証する。グレンジャーの因果テストモデルを用いて、過去の地価公示データを解析する。これ等の検証から地価の波及パターンの特徴をつかむ事によって、都市構造の特徴等を考察する。特に地価変動を外生的要因と内生的要因に分けて地価変動の特徴の分析を試みる。(日本不動産金融工学学会実務ジャーナルVol.5 2007掲載)

2007公表


2007年
有料
不動産経済ワーキングペーパー


2007年度名古屋賃貸マンション市況

2007公表


不動産経済ワーキングペーパー

日本の百貨店に関するデータ

都道府県別主要な大型商業施設分析

2007公表


不動産経済ワーキングペーパー

主要な都道府県の国内銀行の貸出残高推移

2000年以降国内銀行の貸出残高が最も早くそこをうったのは愛知県であるが、2006年以降東京の貸出残高が急増している。

2006公表


不動産経済ワーキングペーパー

日本の地価拡散・波及における名古屋圏のポジション

地価公示制度が出来た1970年以降2005年までの間の東京、大阪、名古屋、地方圏の間の地価変動の状況を グレンジャーの因果テストを使って分析して、地価変動の拡散波及のトレンドを調べる。3大都市圏及び地方圏の中で特に名古屋のポジションについて考察する。
(名古屋学院大学論集Vol.4312006寄稿論文の加筆修正版)

2006公表

2006年3月
不動産経済ワーキングペーパー

日本の地価変動の拡散波及に関する分析
高度成長以降、バブル経済−デフレ経済という地価経済のサイクルを経験して、 今後ポストデフレ経済の局面になろうとしている。 そこで名古屋の地価形成についてのテクニカル分析を行い今後のトレンドを考察する。 次に名古屋市内1970年以降のすべての地価公示ポイントにおける地価変動率を集計し、 名古屋の地価形成に最もポジティブな影響を与えている地価公示ポイントをアクティブポイントとして抽出して、 各景気局面における特徴を観察し、分析を行う。 更に、東京、大阪、名古屋の地価公示の変動率(1975-2005前年比)をデータとして、 変動率の時系列をグラフから概観し、その相関性を観察する。相関性が観察できたものについては、 グレンジャーの因果テストを行い、更に詳しく地価の拡散の因果関係を調べる。

2006公表
2005.4.1
不動産経済ワーキングペーパー

大都市圏での賃貸マンションの賃料プライシングに関する分析
東京、大阪、名古屋の賃貸マンション市場における賃料プライシングに与える属性の影響度に関する調査分析報告。 市場のプライシングを賃貸マンションの属性(u規模、築年数、主要駅からの徒歩分数、グレード) を変数としたヘドニック法により回帰分析を行い各市場の分析を行った。東京は大阪、 名古屋に比べてグレードがプライシングに対する寄与度が大きい。これに比べて大阪、 名古屋は築年数・u数に寄与度が大きい。特に東京都心部では主要駅からの徒歩分数のプライシングに与える寄与度が確認しにくい。

2005公表
2005年
有料
不動産経済ワーキングペーパー

2005年度名古屋賃貸マンション市況 

2005公表
2005年 不動産経済ワーキングペーパー
名古屋駅前のビジネスチャンス

2004公表
2004年
不動産経済ワーキングペーパー
栄のビジネスチャンス

2004公表
2004年3号 土地総合研究:(財)土地総合研究所
名古屋の不動産投資環境・不動産投資文化に関する概説

2004公表
2004年2 JAREFE実務ジャーナル:日本不動産金融工学会
賃貸マンション市場の収益分析手法に関する考察 −名古屋における市場分析−

2004公表
2004年
有料
不動産経済ワーキングペーパー
2004年度名古屋賃貸マンション市況 

2004公表
2003年
不動産経済ワーキングペーパー
2003年度名古屋賃貸マンション市況 

2003公表

ジャーナル誌寄稿・フォーラム参加・弊社取材等記録
弊社の独自の調査、研究・分析したものをジャーナル誌に寄稿したものである。フォーラム、シンポジューム、座談会等に参加した発言である。これらはすべて個人の見解であり、個別案件に対して何ら責任を取るものではない。内容の無断転用を一切禁止する。

2006年1月1日
毎日新聞

新春座談会 名古屋駅前再開発

2005年6月
RMJ

名古屋の2007年オーバービルディング問題
2005115
再開発コーディネーター
(社)再開発コーディネーター協会
名古屋・都心再生
2005年2月
週間東洋経済
東洋経済新報社
世界の名古屋
2004年12月
ネットあいち産業情報
(財)愛知県中小企業新興公社
名古屋駅前のビジネス地殻変動
2004年5月
週間東洋経済
東洋経済新報社
最強の名古屋
2003年3月
総合ユニコム
不動産マネージメントフォーラム2003
パネルディスカッション



著作出版書等記録
弊社及びウエッブマスターによる著作

2006年4月
清文社

「リスクを移転し始めた不動産投資市場」

2006年4月
清文社

「ハイレバレッジ不動産投資」

2004年8月
清文社

「不動産投資戦略」

2004年8月

「不動産投資の成長メカニズム(韓国語翻訳出版)」

2002年8月
清文社

「不動産投資の成長メカニズム」

2002年6月20日
名古屋学院大学大学院

「不動産投資における「成長」のメカニズムと成長のポジションに関する研究」

2000年12月20日
晃洋書房

「不動産投資マネージメントの戦略」


内容に関して弊社の独自の調査、研究に基づくものであり、一般論として公表するものであります。
個別案件に対してなんら責任を負うものではありません。内容の無断転用を一切禁止する。

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